従来の起業が新商品やサービスを広告宣伝するキャンペーンなどを展開する場合は、芸能人を筆頭に著名人をイメージキャラクターに起用して、広告会社にスポンサー料を支払ってメディアに露出するのが一般的でした。売り手が主導権を握り、消費者に宣伝活動で新商品に関する情報を流布して、売上に結び付けるのが当然の前提と考えられてきたわけです。しかしYouTubeやInstagram・TikTokなどのソーシャルメディアの登場と爆発的普及により、従来の広告メディアの基本戦略は大きな変容を迫られることになりました。一般人などの消費者主導の口コミなど、の影響力が大きくなる一方で、広告を出稿する企業目線が発信する情報の影響力は低下する傾向が定着したわけです。

著名人でもなく個人でありながら、その発言に注目が集まるアカウントの所有者が主体となるインフルエンサーの存在がウェブマーケティングにおいて無視できなくなりつつあります。ここにインフルエンサーとはフォロワーの数が多いのが特徴で、その発言がフォロワーをふくめて幅広い層の購買行動に大きな影響力を発揮する個人のことを意味します。インフルエンサーの活動の舞台は、属性に応じて、YouTubeやTikTokなどの動画コンテンツ中心のSNSであったり、Instagramに代表される画像中心のSNSなど様々です。

フォロワーが多いといってもその多いというボリュームには段階があり、100万人以上の世界的に知名度の高いものから、1000人以上1万人未満程度のものまで色々です。尤も一般人のインフルエンサーとなるとフォロワーの数は最大でも10万人、多くは1万人から1000人程度のレンジに収まるのが多いようです。また活動の舞台は特定のSNSに集中する傾向があり、自分の投稿内容との親和性が高いSNSで活動する傾向が顕著です。

インフルエンサーは影響力を持つ個人と言っても、単純にフォロワーの数が多ければ購買行動につながるとは限りません。つまりフォロワー数だけでどれほどの購買行動を期待できるかは図ることは難しいわけです。例えば老後の資金計画や住宅ローンのなどのサービスを提供する場合に、女性の若年者層が多いInstagramのインフルエンサーに依頼しても、想定したようなコンバージョンを期待するのは困難です。従ってインフルエンサーの属性をふまえてインフルエンサーマーケティング戦略を構築する必要があるのです。